築１５年目を迎える顧問先のマンションで、「増圧給水ポンプユニット」の更新を検討することになりました。（画像は装置のイメージ）
管理会社の点検報告によると、設備耐用年数（１５年）を迎えており、各所に経年劣化や腐食が見られるということでした。
消耗部品の交換やユニット全体のオーバーホール（整備）を実施することも可能ですが、その後本体に重大な故障が生じた場合には、結局装置全体の交換が必要になるため修繕費が余計にかかってしまうリスクもあります。
また、給水装置については、居住者のライフラインを維持するために不可欠なため、故障してから交換するのではなく、予防保全的な観点から計画的に修繕することが望ましいです。
このポンプユニットのメーカーは、Ｔ社です。
そのため、同社の新製品での更新の提案と見積書が提示されました。
見積金額の妥当性を検討するため、他社から相見積もりを取得することになりました。
ただ、Ｔ社の製品を前提にしてしまうと、他社がＴ社から仕入れる際にその分金額が高くなってしまうため、他の経費で削減努力しても総額はほぼ変わらないことがわかりました。
そこで、Ｔ社以外のメーカーの製品に更新することも視野に入れることで競争原理を導入することを理事会に提案しました。
国内の主要なポンプメーカーには、業界で有名なＥ社やＫ社もあるため、今回はＫ社の製品で相見積もりを取得することにしました。
その結果、Ｔ社の見積金額に比べて１０％強金額を下げることができました。
ポンプ装置一式は工事費込みでおよそ２百万円以上かかるので、たとえ１割でも節約効果としては小さくありません。
管理会社に見積もりを任せると、
ポンプ装置のメーカーの選択肢を広げてまで相見積もりを取るという発想はなかなか出てこないのではないでしょうか。
また、もしポンプ交換後の保守点検業務も受託できるチャンスが広がるとすれば、他メーカーの提案に対するモチベーションも高まり、見積金額の低減につながる可能性もあると思います。
多額の費用がかかる設備更新は、管理組合にとっては苦しいかもしれませんが、見積もりの取得に「ひと工夫」加えることで、その費用を節約することも可能です。
＜参考記事＞
※ ブログ認知度向上にご協力いただければ嬉しいです (＾▽＾)/
↓ ↓
